今、テレワークが非常に盛んになっています。
東京都ではオフィス需要が低迷し、企業によっては100%テレワークを実施しているところもあります。
では、このテレワークは今後の主流になり得るのか。
そしてどのようなメリットとデメリットがあるのか。
テレワークはすぐに取り組めるからこそ、あえてじっくり考えてみようと思います。
テレワークに取り組む企業の特徴
テレワークに取り組む企業は、業種によって温度差があるように見受けられます。
出社が基本となる製造業では導入に消極的で、逆にデスクワークが多いITシステム業では多くの企業が実施しています。
取り組んでいる企業は、働きがいのある会社として知名度のある企業も名を連ねています。
そして当然ですが首都圏ほど実施に前向きで、地方ほど消極的です。
これらを踏まえると、テレワークは実施した方が良いのかもしれません。
しかし多くのメリットがあるのと同時に、デメリットも存在します。
ではどのようなメリットとデメリットがあるのか、それぞれお伝えします。
テレワークのメリット
テレワークで最も大きいメリットは、「時間の短縮」です。
通勤時間を削減できるということは、1日のうち1時間以上の時間を作ることができるということです。
もちろん営業のオンライン化も、時間の削減につながります。
この時間の削減こそがテレワークの最大のメリットでしょう。
その他にも、「紙類の削減」、「会議の短縮」、「残業の削減」など、様々なメリットがあります。
これらのメリットを享受することで、結果的に企業の業績向上にもつながります。
テレワークのデメリット
しかしテレワークはメリットばかりではなく、デメリットも当然ながら存在します。
一番大きなデメリットは、「チームの生産性低下」です。
確かに個々人の働き方は改善するかもしれません。
しかし「働きがい」という点では、成長の実感が無い、フィードバックがもらえない、チームでのアイデア出しがうまくいかないなど、組織としての生産性を向上させることがやや難しくなります。
「やや」とつけたのは、テレワークでも組織の生産性を上げている企業があるからです。
そのような企業は元々テレワークに取り組んでおり、生産性を上げるという点で色々な取り組みを行っています。
従って、デメリットが大きく出るのは今後テレワークに取り組む企業であると考えます。
まとめ
テレワークはすぐにでも取り組めそうな制度ですが、チームとして生産性を上げるような組織体制が出来ていないと、働きがいや企業の利益に結びつけるのは難しいかもしれません。
その場合は単にテレワークに取り組むのではなく、人事評価制度と合わせて仕組みを構築したり、毎日オンラインで朝礼や終礼を行うなどすると良いでしょう。
そして当然ですが、セキュリティには十分注意しましょう。
セキュリティが問題になるのはシステムだけでなく、人為的ミスであることも多いです。
やってはいけないことの徹底、そして持ち出してはいけないものの徹底など、ヒューマンエラーを防ぐ体制を構築しましょう。
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