新型コロナウイルスによるテレワークの波
新型コロナウイルスが猛威を振るっている。その影響で、出社や通勤を控えることが推奨され、テレワークが広まっている。
テレワークは、インターネットなどの情報通信技術を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことだ（参照：日本テレワーク協会）。リモートワークも、ほぼ同じ意味で使われている。
テレワークには、在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィス勤務があり、今回の新型コロナウイルス騒動で推奨されているのは、この中の在宅勤務になる。
テレワーク、リモートワーク、在宅勤務といった言葉は、今回の騒動でよく目にする。それぞれの言葉が、どのように世間で使われているのか、Google Trends で見てみよう。
2月15日以前は、どの言葉も人気度は低い。しかし、2月16日移行、その人気度は上がり、2月25日で爆発的に増えた。特にテレワークが、他の言葉の3倍ほどの人気度となり、ダントツに多い。
ニュースを見ていると、大企業が一斉に在宅勤務に切り換えたという話をよく見る。これは、大企業だから準備ができていたということだろう。2018年度に、東京都が都内企業1万社に対して、テレワークの導入状況について行ったアンケート調査結果がある（参照：TOKYOはたらくネット）。
このアンケートでは、企業規模を300人以上、299～100人、99～30人の3段階に分けてある。それぞれの企業規模で、テレワークを導入している比率は、41.2％、26.6％、19.2％になる。また、業種別の導入実績のトップ3は、情報通信業（40.5％）、金融業・保険業（28.8％）、サービス業（28.3％）となっている。
ただ、テレワーク制度がある場合の、制度適用者の比率となると、逆の傾向がある。小さい会社ほど、適用者の比率は高くなる（参照：リクルートワークス研究所、リクルートワークス研究所）。これは、大きな会社になるほど、部署が増えて、多くの職種の人がいることと関係しているだろう。
Googleで「テレワーク」「リモートワーク」「在宅勤務」のそれぞれの言葉を検索した際の「関連する検索キーワード」には、それぞれ「職種」という言葉が入っている。こうした施策を実施するには、職種が重要な要素となっていることが分かる。
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March 02, 2020 at 01:33PM
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新型コロナウイルス流行で押し寄せる「テレワーク」の波。そのメリット・デメリット（HARBOR BUSINESS Online） - Yahoo!ニュース
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